NASDAQ100が21％下落：米中関税戦争と高金利の影響を過去の事例から読み解く

2025年春、米中の関税合戦が再び激しさを増しています。
アメリカは中国製品に対して最大145％の関税を課し、中国も125％の報復関税で応戦。WTO提訴、レアアースの輸出規制など、経済と安全保障の対立が複雑に絡み合い、市場に大きな動揺が広がっています。

そして、その影響はすでにNASDAQ100の急落という形で明確に表れています。

「また関税か…」という言葉では済まされない事態です。
「この下落は一時的な調整なのか？」「それとも長期的な構造変化の始まりか？」――
そんな疑問を感じた方も多いのではないでしょうか。

でも、こうした米中対立と市場の動揺は、今回が初めてではありません。
同じような構図が、第一次トランプ政権（2017〜2021年）にも存在していました。

今回はその当時の関税措置と、NASDAQ100にどんな影響を与えたのかを振り返り、今の状況にどう向き合うべきかを考えていきます。

関税戦争の始まり：かつてのアメリカも「関税強化」に走った

2018年、トランプ政権は中国に対して前例のない大規模な関税措置を実施しました。

これは、2000年代初頭の2〜5％程度だったWTO基準の関税水準を大きく超えるもので、中国も約1,100億ドル相当の米国製品に報復関税を課しました。

この関税合戦の中、米国株式市場は大きく揺れました。特に影響を受けたのが、テクノロジー株の多いNASDAQ100です。

2018年後半、NASDAQ100は「関税＋利上げ＋景気減速懸念」の三重苦で、大幅に調整しました。
しかしその後、FRBが利下げに転じ、金利が下がると投資マネーが再びグロース株へ流入。
AppleやAmazonといったビッグテックの好決算も後押しし、NASDAQは力強く回復しました。

現在（2025年）と当時の最大の違いは、金利の水準にあります。

今回は「高関税 × 高金利」という、株価にとってはダブルで逆風の状況です。
とくに将来の成長を期待して買われるグロース株にとって、高金利は割引率の上昇となり、株価の下押し圧力が強まります。

このような状況の中で、投資を続けるにはどんな視点が必要でしょうか？

暴落時に大切なのは、感情ではなくルール。
積立投資やリバランスなど、事前に決めた仕組みを守ることが、長期的なリターンを守ります。

高金利時代には、

といったキャッシュフロー型の資産も活用し、値上がりに依存しない安定的なポートフォリオ構築が求められます。

これにより、特定の市場やタイミングに依存せず、全体のボラティリティを抑えつつ安定的な資産形成が可能になります。

第一次トランプ政権下の関税戦争は、市場に大きな揺れをもたらしましたが、NASDAQ100は最終的に大きく成長しました。
関税という不確実性の中でも、金融政策や企業の成長、そして投資家の行動次第で結果は変わることを示しています。

今回は同じような関税リスクに加え、高金利という新たな重しもある環境。
だからこそ、冷静に過去から学び、自分なりの判断軸を持つことが、長期的な資産形成につながります。

不安なときこそ、感情ではなく「知識と仕組み」で備える。
それが今、投資家としてできる最も現実的な選択です。